三井倉庫グループのサステナビリティ
マテリアリティ
マテリアリティ
三井倉庫グループは「社会を止めない。進化をつなぐ。」というパーパスのもと、事業活動を通じて新しい価値を創出し、
当社グループと社会の持続的成長を両輪で実現することを目的に、マテリアリティ(重要課題)を特定しています。
当社グループのマテリアリティは、2050年の未来像を想像し、そこに至るために取り組むべき中長期的な重要課題であり、 「価値創造の基盤維持・強化」に基づく6つのマテリアリティと、それらを通じて「企業価値・社会価値の創造」を実現する2つのマテリアリティの計8項目で構成されています。
今後も社会の変化や経営環境の変化に合わせて機動的に対応するために、マテリアリティの見直しを行っていくこととしています。
当社グループのマテリアリティは、2050年の未来像を想像し、そこに至るために取り組むべき中長期的な重要課題であり、 「価値創造の基盤維持・強化」に基づく6つのマテリアリティと、それらを通じて「企業価値・社会価値の創造」を実現する2つのマテリアリティの計8項目で構成されています。
今後も社会の変化や経営環境の変化に合わせて機動的に対応するために、マテリアリティの見直しを行っていくこととしています。
マテリアリティの特定プロセス
マテリアリティの特定については、以下4点の考えに基づき検討を進めました。外部有識者の意見も取り入れ、サステナビリティ委員会や経営会議での議論を経て、
取締役会にて複数回にわたり議論し最終化しています。
特定のプロセスにおいて、将来のありたい姿を起点としたバックキャスティングと、現状の課題解決を起点としたフォアキャスティングと2つの観点を考慮しました。
これら2つの観点で抽出された内容について、短・中・長期の時間軸を踏まえたリスクと機会の洗い出しを行い、最終化に至りました。
マテリアリティの特定に向けたプロセスの詳細については、
バリューレポート2024 統合報告書(和文)をご覧ください。
マテリアリティKPIと推進体制
マテリアリティのKPI対象範囲は下記の通りです。
- 「持続可能で強靭な物流インフラの提供」、「社会課題解決につながる共創を通じたサービス・事業の創出」、「人権の尊重」:国内外連結対象会社
- 「人的資本経営の推進」、「DXの推進」、「安全・高品質な物流事業の追求」:三井倉庫ホールディングス株式会社、主要事業会社*
- 「気候変動対応・資源循環の推進」:三井倉庫ホールディングス株式会社、主要事業会社、丸協運輸株式会社(大阪・愛媛)
*主要事業会社:三井倉庫株式会社、三井倉庫エクスプレス株式会社、三井倉庫ロジスティクス株式会社、三井倉庫サプライチェーンソリューション株式会社、三井倉庫トランスポート株式会社
マテリアリティについては、適切なガバナンスのもとグループ全体で活動を推進していく必要があります。当社グループではマテリアリティを経営に資する重要事項として捉え、
それぞれのKPI達成に向け、取締役会監督のもと、サステナビリティ委員会で全体的な進捗状況を確認し、各種会議体で議論しています。
マテリアリティの具体的な取り組みにあたっては、グループ全社の活動として実施すべく、KPI達成のための実行体制を整え、PDCAサイクルを強化していきます。
マテリアリティの具体的な取り組みにあたっては、グループ全社の活動として実施すべく、KPI達成のための実行体制を整え、PDCAサイクルを強化していきます。